まいにち投信の取扱銘柄を追加しました！

2022.07.01

この度「まいにち投信」において、2022年7月1日（金）に「iFree 全世界株式ESGリーダーズ・インデックス」を取扱銘柄に追加いたしました。

お客さまの資産形成の銘柄ラインナップに追加してみてはいかがでしょうか。

iFree 全世界株式ESGリーダーズ・インデックスについて

iFreeシリーズに「ESG」をテーマにしたインデックスファンドが誕生！
CONNECTがおすすめする「ESG投信の決定版！」とも言えるこのファンドは、全世界の株式を投資対象としています。

また、iFreeシリーズならではの低コスト（運用管理0.209％、購入手数料は無料）で、信託期限無期限です。



みなさんの「まいにち投信」での投資で持続可能な社会の実現を後押ししませんか？

あなたの積立が持続可能な社会の実現を後押し

CONNECTは「つみたて投資・サステナブルプロジェクト」に賛同しています。
このプロジェクトはこの銘柄の「つみたて投資」の口座数に応じて、大和アセットマネジメントがSDGs活動団体に寄付を実施する取り組みです。

より詳しい説明はこちらを参照ください。

iFree 全世界株式ESGリーダーズ・インデックス

ESG投資とは？

長期的なリターンの向上を目指すESG投資

ESGとは、環境（Environment）・社会（Social）・企業統治（Governance）の頭文字を併せた言葉です。

私たちの生活は豊かになった一方、環境破壊や労働者の人権問題など、さまざまな社会問題が顕在化してきました。

ESG投資は、投資を通じてこうした環境問題・社会問題などの“負の遺産”を減らし、運用資産の長期的なリターンの向上をめざす手法の1つです。

なぜESG投資が注目されているのか？

ESG評価の高い企業は事業の社会的意義、成長の持続性など様々な観点から優れた企業特性を持つと考えられます。

世界においてサステナブル投資額（ESG投資額）は増加しており、投資の新たな潮流となってきました。

MSCI ACWI ESG Leaders指数（円ベース）の動きに連動させることを目指す

MSCI ACWI ESG Leaders指数（円ベース）とは、先進国と新興国からなる全世界の株式の中から、ESG評価（環境：Environmental、社会：Social、ガバナンス：Governance）が高い企業の株式を抽出し、時価総額加重平均で算出した指数です。

「iFree 全世界株式ESGリーダーズ・インデックス」は日本を含む世界の株式に投資し、投資成果をMSCI ACWI ESG Leaders指数（円ベース）の動きに 連動させることをめざします。

お取引にあたっての手数料等およびリスクについて

投資信託

お取引にあたっての手数料等

投資信託のお取引にあたっては、購入時および換金時にご負担いただく手数料はございません。ただし銘柄によって解約時に基準価額に対して信託財産留保額（最大0.3％）が控除されます。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、運用管理費用（信託報酬）（最大2.09％（年率・税込））等の諸経費等がございます。

お取引にあたってのリスク

投資信託は、主に株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券（外貨建て資産には為替リスクもあります）に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、損失が生じるおそれがあります。
レバレッジ型・インバース型指標に連動する投資信託は、レバレッジ指標の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率の倍数とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
したがって、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。

お取引にあたっての留意事項

投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。

NISA、つみたてNISAに関する留意事項

NISA、つみたてNISA共通

  • 日本にお住まいの20歳以上の方（NISA、つみたてNISAをご利用になる年の1月1日現在で20歳以上の方）が対象です。
  • NISAとつみたてNISAは選択制であることから、同一年に両方の適用を受けることはできません。NISAとつみたてNISAの変更は、原則として暦年単位となります。
  • NISA口座、つみたてNISA口座は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。
  • その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰り越すことはできません。
  • NISA口座、つみたてNISA口座の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
  • 国内上場株式の配当金、ETF・REIT等の分配金は、証券会社で受け取る場合（株式数比例配分方式を選択されている場合）のみ非課税となります。
  • 投資信託の分配金のうち、元本払戻金（特別分配金）は非課税であるため、NISAおよびつみたてNISAの非課税メリットを享受できません。
  • NISA口座・つみたてNISA口座で保有されている投資信託の分配金は、NISA口座内では再投資されず、特定口座で再投資買付を行います。この場合、分配金は課税扱いとなります。NISA口座・つみたてNISA口座以外の口座で保有されている上場株式等をNISA口座に移管することはできません。
  • NISA口座・つみたてNISAで保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA口座に移管することはできません。
  • 国外への出国等で非居住者となる場合には、利用継続はできません。

NISAに関する留意事項

  • NISAで購入できる金額（非課税投資枠）は年間120万円までです。非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。
  • NISAでまいにち投信の積立設定を行なった場合、非課税投資枠の範囲内の金額はNISA口座で買付を行い、非課税投資枠を超える金額は特定口座で買付を行います。ただし分配金は、NISA口座内では再投資されず、特定口座で再投資買付を行います。

つみたてNISAに関する留意事項

  • つみたてNISAで購入できる金額（非課税投資枠）は年間40万円までです。非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。
  • つみたてNISAをご利用いただくにあたり、定期的、継続的に積立投資を行なう積立契約をお申込みいただく必要があります。
  • 20年の非課税期間経過後、翌年の非課税投資枠に保有商品を移管（ロールオーバー）することはできません。
  • つみたてNISAにかかる積立契約により買い付けいただいた投資信託の運用管理費用（信託報酬）等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
  • つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日（以下基準経過日）ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入が出来なくなります。

指数について

MSCI各種指数

MSCI各種指数に基づいているファンド（「本ファンド」）は、MSCI Inc.(｢MSCI｣)、その関連会社及びMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者によって保証、推奨、販売、または宣伝されるものではありません。MSCI指数は、MSCIが独占的に所有しています。MSCI及びMSCI指数は、MSCI及びその関係会社のサービスマークであり、大和アセットマネジメント株式会社は特定の目的の為にその使用を許諾されています。MSCI、その関連会社及びMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、本ファンドの所有者または不特定多数の公衆に対して、ファンド全般またはこの特定のファンドへの投資に関する当否あるいは一般的な株式市場のパフォーマンスを追随しているMSCI指数の能力に関して、明示的であるか黙示的であるかを問わず、一切の表明または保証を行いません。MSCIとその関連会社は、特定のトレードマーク、サービスマーク、トレードネームのライセンスの所有者であり、MSCI指数は、本ファンドまたは本ファンドの発行会社あるいは所有者に関わらず、MSCIにより決定、作成、及び計算されています。MSCI、その関連会社及びMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、MSCI指数の決定、作成、あるいは計算において、本ファンドの発行者または所有者の要求を考慮にいれる義務は一切ありません。MSCI、その関連会社及びMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、本ファンドの発行時期、発行価格または発行数量の決定について、また、本ファンドを現金に償還する方程式の決定または計算について責任を負うものではなく、参加もしておりません。MSCI、その関連会社及びMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、本ファンドの所有者に対し、本ファンドの管理、マーケティングまたは募集に関連するいかなる義務または責任も負いません。MSCIは、自らが信頼できると考える情報源から本件指数の計算に算入される情報またはその計算に使用するための情報を入手しますが、MSCI、その関連会社及びMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、本件指数またはそれに含まれるいかなるデータの独創性、正確性及び／または完全性について保証するものではありません。MSCI、その関連会社及びMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、明示的にも黙示的にも、被許諾者、その顧客または相手方、本件ファンドの発行会社、本件ファンドの所有者その他の個人・法人が、本契約にもとづき許諾される権利またはその他使用のために許諾される権利に関連して本件指数またはそれに含まれるデータを使用することにより得られる結果について保証を行うものではありません。MSCI、その関連会社及びMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、本件指数及びそれに含まれるデータの、またはそれに関連する過誤、省略または中断に対してまたはそれらに関して責任を負うことはありません。本件指数及びそれに含まれるデータに関し、MSCI、その関連会社及びMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、明示的、黙示的な保証を行うものでもなく、かつMSCI、その関連会社及びMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、特定目的のための市場性または適切性について、何ら保証を行うものではないことを明記します。前記事項を制限することなく、たとえ直接的損害、間接的損害、特別損害、懲罰的損害、拡大的損害その他のあらゆる損害（逸失利益を含む。）につき、その可能性について知らせを受けていたとしても、MSCI、その関連会社及びMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者は、いかなる場合においてもかかる損害について責任を負いません。本証券の購入者、販売者、または所有者あるいはいかなる個人・法人は、MSCIの許諾が必要かどうかの決定をあらかじめMSCIに問い合わせることなく、本証券を保証、推奨、売買、又は宣伝するためにいかなるMSCIのトレードネーム、トレードマーク、又はサービスマークを使用または言及することはできません。いかなる場合においても、いかなる個人または法人は、事前にMSCIの書面による許諾を得ることなくMSCIとの関係を一切主張することはできません。

以上

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