投資信託・米国株(ひな株USA)の銘柄を追加します!
~銘柄追加を記念した“ひな株USA 銘柄限定”の株のタイムセールも開催決定!~
2024.07.19
この度、2024年8月20日(火)より投資信託(まいにち投信・クレカ積立・スポット買付)の取扱い銘柄を新たに5銘柄、また、同年9月9日(月)より、米国株(以下、ひな株USA)の取扱銘柄を新たに13銘柄追加いたします。
※銘柄追加の日程は変更になる場合もございます。
これにより当社の投資信託の取扱い銘柄数は56銘柄(うち、成長投資枠取扱い銘柄は50銘柄、つみたて投資枠取扱い銘柄は29銘柄)、ひな株USAの取扱い銘柄は98銘柄となります。
また、この銘柄追加を記念し、8月21日(水)・9月11日(水)・9月25日(水)に“ひな株USA 銘柄限定”の株のタイムセールを開催することが決定いたしました。
投資信託(まいにち投信・クレカ積立・スポット買付)取扱い銘柄の追加
「まいにち投信」や「クレカ積立」は、少額資金で無理なく長期的に投資できるサービスとして多くのお客さまにご利用いただいております。
今回は新たに、アライアンス・バーンスタイン、インベスコ・アセット・マネジメント、大和アセットマネジメントが運用する銘柄を2024年8月20日(火)に追加いたします。
また追加する5銘柄中、3銘柄がNISA口座の成長投資枠の対象銘柄となっております。
投資対象は米国・世界・新興国(インド)のラインナップとしました。
8月20日(火)追加銘柄一覧
ファンド名 | 投資対象資産 |
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成長投資枠 |
アメリカ の株式 |
アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Dコース毎月決算型(為替ヘッジなし)予想分配金提示型 | アメリカ の株式 |
成長投資枠 |
世界の国々 の株式 |
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世界の国々 の株式 |
成長投資枠 ダイワ・ダイナミック・インド株ファンド | 新興国 の株式 |
:リフィニティブ・リッパー・ファンド・アワード 2024 ジャパン
:R&Iファンド大賞2024
各種受賞の詳しい情報はこちらです。
ひな株USA取扱い銘柄の追加
「ひな株USA」は、日本時間の9時~17時に日本円で売買が完結することから、初めての米国株のお取引にも最適なサービスとして多くのお客さまにご利用いただいております。
今回は新たに、半導体を中心とした話題になっている銘柄を2024年9月9日(月)に追加いたします。
9月9日(月)追加銘柄一覧
iシェアーズ半導体ETF | |
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半導体の設計、製造、及び販売を行う米国上場企業の株式で構成。 | |
ティッカー | SOXX |
SPDR ゴールド シェア | |
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金現物の値動きに連動する投資成果を目指す。米国における最初の金ETF。 | |
ティッカー | GLD |
イーライリリー | |
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医薬品の開発・製造を手掛け、約105カ国で販売する米ヘルスケア企業。 | |
ティッカー | LLY |
クアルコム | |
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CDMA技術の開発ノウハウで、同技術をベースにした集積回路や無線チップ、ソフトウェアを生産する。 | |
ティッカー | QCOM |
マイクロン テクノロジー | |
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コンピュータ・ネットワーク、クラウド、モバイルなどで使用されるDRAMやフラッシュメモリー(NAND型、NOR型)を開発・製造。 | |
ティッカー | MU |
ブロードコム | |
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半導体とインフラソフトウェアソリューションを設計・開発・供給する。 | |
ティッカー | AVGO |
台湾 セミコンダクター(TSMC) | |
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主に北米・中国・アジアにおいて4つの主要市場に対し、集積回路・その他の半導体デバイスを開発・製造・販売・テストまで行う。 | |
ティッカー | TSM |
ゼットスケーラー | |
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企業向けに、ゼロトラストアーキテクチャーに基づいて構築されたクラウドネイティブのサイバーセキュリティプラットフォームを提供する。 | |
ティッカー | ZS |
サービスナウ | |
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世界の企業・大学・政府機関等向けに、デジタル化のためのエンドツーエンドのワークフロー自動化プラットフォームを提供する。 | |
ティッカー | NOW |
コインベース グローバル | |
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個人や機関向けに、暗号資産の発見・ステーキング・保管・支出・高速で無料の世界送金などの暗号資産に簡単に取り組める、信頼できるプラットフォームを提供する。 | |
ティッカー | COIN |
データドッグ | |
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米国内外の開発者・IT運用チーム・ビジネスユーザー向けに、クラウドベースの監視・分析プラットフォームを提供する。 | |
ティッカー | DDOG |
インテュイティブ サージカル | |
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高度外科手術システムと関連機器、アクセサリーなどの開発を手掛ける。 | |
ティッカー | ISRG |
カーニバル | |
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北米・オーストラリア・欧州・アジアで、クルーズ客船を運航する。 | |
ティッカー | CCL |
ADR:American Depositary Receiptの略で、「米国預託証券」と呼ばれます。米国以外の株式を米国で円滑に取引できるよう発行された有価証券です。
銘柄追加記念!ひな株USA 銘柄限定の株のタイムセールを開催します!
投資信託および、ひな株USAの銘柄追加を記念して、8月21日(水)・9月11日(水)・9月25日(水)にひな株USA銘柄限定※の株のタイムセールを開催することとなりました。
※9月9日(月)に追加する銘柄が、株のタイムセールの対象銘柄になるとは限りません。
8月はひな株USAを保有しているお客さまが対象!
保有している銘柄が株のタイムセールの対象銘柄の場合は買い増し、もちろん新たに気になった銘柄をお得に購入するチャンス!
9月は投資信託の残高が10万円以上のお客さまが対象!
まだ投資信託を保有されていない方も、8月20日(火)に追加される銘柄を買付して、ひな株USA銘柄限定の株のタイムセールに参加しませんか?
参加条件
開催日時:8月21日(水)18:00~19:00
開催日前日(8月20日)時点でひな株USAを保有しているお客さま
開催日時:9月11日(水)、9月25日(水)18:00~19:00
各開催日前日(9月10日、9月24日)時点の投資信託残高が10万円以上のお客さま
※前営業日時点の約定日ベースのお預り資産で判定致します。
※投信残高の反映タイミングについてはこちら
今から口座を開設する方は…今だけ新規口座開設で最大4,000円相当をPresent 4 you!キャンペーン実施中!
大和コネクト証券開業4周年を記念して、キャンペーン期間中(2024年8月31日(土)まで)に新規口座開設※1いただいたお客さまへ最大4,000円相当をプレゼント!
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※1 初回ログイン時の初期登録(お客様カード、職業・勤務先 等)の完了をもって、口座開設手続きは完了となります。
※2 NISA口座の開設には2-3週間かかりますので、期間の余裕を持ってNISA口座開設手続きをお願いします。
※3 すでに大和コネクト証券に口座をお持ちの方は対象外です。
この機会にぜひ、大和コネクト証券に口座開設をして、資産運用をはじめませんか?
お取引にあたっての手数料等およびリスクについて
ひな株USA(外国株式の店頭取引)
お取引にあたっての手数料等
ひな株USAのお取引にあたっては、対価(購入対価・売却対価)のみを受払いいただき、手数料はいただきません。
なお、購入対価は基準価格に一定のスプレッド(差額)を上乗せした価格、売却対価は株価から一定のスプレッド(差額)を差し引いた価格になります。
また実際には円貨で受払いいただくため、購入対価は購入用の約定為替を乗じた価格、売却対価は売却用の約定為替を乗じた価格になります。
当社のスプレッド
基準価格に通常0.7%(最大で1.5%)を乗じた価格になります。
また約定為替にもスプレッドがあり、基準為替に通常30銭(最大で50銭)を加減算した為替レートになります。
お取引にあたってのリスク
ひな株USAの価格は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
レバレッジ型・インバース型指標に連動するETFは、レバレッジ指標の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率の倍数とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。したがって、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
ひな株USAの円換算した価格は、米ドルの円に対する為替水準により上下いたしますので、これにより損失が生じるおそれがあります。
市場の状況や個別銘柄の要因により、全日または一定時間の間、一部の銘柄でお取引を停止する場合があります。
お取引にあたっての留意事項
詳しくは、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、ひな株USA利用・取引ルール等をよくお読みいただき、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。
投資信託
お取引にあたっての手数料等
投資信託のお取引にあたっては、購入時および換金時にご負担いただく手数料はございません。ただし銘柄によって解約時に基準価額に対して信託財産留保額(最大0.3%)が控除されます。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、運用管理費用(信託報酬)(最大2.09%(年率・税込))等の諸経費等がございます。
お取引にあたってのリスク
投資信託は、主に株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券(外貨建て資産には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、損失が生じるおそれがあります。
レバレッジ型・インバース型指標に連動する投資信託は、レバレッジ指標の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率の倍数とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
したがって、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。
お取引にあたっての留意事項
投資信託にかかるリスクおよび手数料等は、それぞれの投資信託により異なりますので、当該投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください。
NISAに関する留意事項
次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降におけるNISA(成長投資枠・つみたて投資枠)のことをいいます。
- 日本にお住まいの18歳以上の方(NISAをご利用になる年の1月1日現在で18歳以上の方)が対象です。
- NISA口座は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。
- NISAで購入できる商品は以下の商品に限られます。
大和コネクト証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等(現物株式、ETF、REIT、ひな株)※、公募株式投資信託※、外国上場株式等(米国上場株式、米国上場ADR、米国上場ETF)、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更となる可能性があります。※整理銘柄又は管理銘柄に指定された上場株式、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品を除きます。
- 年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円となり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1800万円、うち成長投資枠は1200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、当該売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。 - NISA口座の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
- 国内上場株式の配当金、ETF・REIT等の分配金は、証券会社で受け取る場合(株式数比例配分方式を選択されている場合)のみ非課税となります。
- 投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は非課税であるため、NISAの非課税メリットを享受できません。
- NISA口座で保有されている投資信託の分配金は、NISA口座内では再投資されず、特定口座で再投資買付を行います。
- NISA口座以外の口座で保有されている上場株式等をNISA口座に移管することはできません。
- NISA口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA口座に移管することはできません。
- つみたて投資枠をご利用いただくにあたり、定期的、継続的に積立投資を行なう積立契約をお申込みいただく必要があります。
- つみたて投資枠により買付いただいた投資信託の運用管理費用(信託報酬)等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
- つみたて投資枠を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日(以下基準経過日)ごとに、つみたて投資枠を設定していただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたて投資枠への上場株式等の受入が出来なくなります。
- NISAでまいにち投信の積立設定を行なった場合、非課税投資枠の範囲内の金額はNISA口座で買付を行い、非課税投資枠を超える金額は特定口座で買付を行います。
- 国外への出国等で非居住者となる場合には、利用継続はできません。
NISA、つみたてNISAに関する留意事項
(約定後の受渡が2023年12月29日までのもの)
- NISAについては5年の非課税期間経過後、つみたてNISAについては20年の非課税期間経過後、特定口座に移管されます。
- つみたてNISAにかかる積立契約により買い付けいただいた投資信託の運用管理費用(信託報酬)等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
- つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日(以下基準経過日)ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入が出来なくなります。
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